【AWS】RDS Proxyとは?導入メリット・Lambda連携・料金を解説
生徒
「先生、AWSのRDS Proxyって何のために使うんですか?普通にRDSに接続すればよくないですか?」
先生
「実は、RDS Proxyを使うとデータベース接続の効率が良くなり、Lambdaとの連携もスムーズになるんですよ。」
生徒
「それって具体的にどう便利なんですか?料金はかかりますか?」
先生
「では、RDS Proxyの導入メリットやLambdaとの関係、そして料金についても、初心者向けに詳しく解説していきますね。」
1. AWS RDS Proxyとは?
AWS RDS Proxy(アールディーエス・プロキシ)は、RDS(リレーショナルデータベースサービス)とアプリケーションの間に入って接続を中継するプロキシサービスです。
通常、アプリケーションはRDSに直接接続しますが、接続のたびにコネクションが作られるため、オーバーヘッドが発生します。RDS Proxyはこの問題を解決するために、接続のプール(コネクションプーリング)を行い、効率的な接続を実現します。
2. RDS Proxyの導入メリットとは?
RDS Proxyを導入することで、以下のようなメリットが得られます。
- データベース接続の効率化(コネクションプールで接続数を削減)
- アプリケーションからの接続を自動再試行してくれる
- データベースのフェイルオーバー時の復旧が高速化される
- AWS Lambdaと組み合わせることでコールドスタート問題を軽減できる
特に、サーバーレスアーキテクチャ(Lambdaなど)との連携時に、データベース接続の数が増えすぎて失敗する問題を防げるのが大きな特徴です。
3. AWS Lambdaとの連携でRDS Proxyが活躍
AWS Lambdaは、短時間に大量の同時リクエストを処理することができるため、そのたびにRDSに直接接続するとコネクションが足りなくなってしまうことがあります。
そこでRDS Proxyを利用すると、Lambda関数が実行されるたびに新しい接続を作らず、既存の接続を再利用することで、RDS側への負荷を大幅に軽減できます。
Lambda関数の実行頻度が高いアプリケーションでは、RDS Proxyの導入がパフォーマンスと安定性の両面で非常に効果的です。
4. 対応するデータベースと制限事項
RDS Proxyは、以下のAWS RDSエンジンと互換性があります。
- Amazon RDS for MySQL
- Amazon RDS for PostgreSQL
- Amazon Aurora MySQL
- Amazon Aurora PostgreSQL
注意点として、OracleやSQL Serverには現在対応していません。また、RDS Proxyを使うためにはIAMロールの設定やVPCへの配置など、いくつかの前提条件があります。
5. RDS Proxyの料金体系とコスト計算
RDS Proxyの料金は、プロキシが確保するACU(プロキシキャパシティユニット)に応じて発生します。ACUは、プロキシの処理能力を表す単位で、使用時間に応じて課金されます。
例えば、東京リージョンでの料金は、1 ACU あたり 0.036 USD/時(※2025年8月時点)です。月額に換算すると、おおよそ 26 USD ほどかかります。
ただし、RDS Proxyを利用することで、データベースの負荷が下がり、インスタンスサイズを小さくできる場合もあるため、コストパフォーマンスは高いといえます。
6. RDS Proxyの導入手順(マネジメントコンソール)
RDS Proxyの導入はAWSマネジメントコンソールから簡単に行えます。以下は基本的な手順です。
- AWSマネジメントコンソールにログイン
- 「RDS」→「プロキシ」→「プロキシの作成」を選択
- プロキシ名や接続先のRDSインスタンスを指定
- IAMロールとシークレットマネージャの設定
- VPC、サブネット、セキュリティグループを選択
- 作成ボタンをクリック
作成後、Lambda関数やEC2インスタンスからプロキシのエンドポイントを指定して接続できます。
7. RDS Proxy導入時の注意点とベストプラクティス
RDS Proxyを効果的に使うためには、以下の点に注意しましょう。
- プロキシが配置されるVPCとサブネットの構成を事前に確認
- IAMロールとシークレットマネージャでの認証設定が正しく行われているかチェック
- 接続元アプリケーション(Lambdaなど)でタイムアウト時間を適切に設定
- トランザクションの長さをなるべく短くする(プロキシがブロックされる原因になる)
また、プロキシのメトリクスはCloudWatchで監視可能です。接続数やCPU使用率、エラーレートなどを定期的に確認することで、トラブルを未然に防げます。